郵便局 住所変更

郵便局の住所変更はこれだけでOK

郵便局
郵便局で住所変更に関するサービスの種類はいくつかあります。

 

主な手続きは郵便局へ連絡することです。窓口で転居届けを出すだけなので詳細は省きますが、窓口で本人確認されるので、旧住所が書かれた運転免許か健康保険証・パスポートなどの身分証明書を持っていきましょう。

 

届け出をする郵便局はどこでもいいです。どこでもできるので近くの支店を利用することができます。

 

万が一、郵便局へ身分証明書を持っていくのを忘れても別の確認方法があるので、転居届だけでも出すことは可能です。

 

郵便局で記入する転居届の2枚目カーボンは、NHKの加入用紙になっているので必要でない場合は剥がして記入するようにするといいでしょう。

 

仕事の都合で平日の5時以降や土日にしか郵便局へ行けない場合は、下記にネットやハガキでの転居届の手続きを解説しているので、そちらの方法で利用するといいですよ。

 

 

転送サービスについて

 

住所変更をしておけば、昔の住所に届いた郵便物でも新しい住所へ届けてくれます。

 

この転送サービスは、最低でも一年間継続してくれるのでしっかりと手続きしておきましょう。

 

前の旧住所に来る郵便というものは意外とあります。全ての人や機関に新住所を伝えたと思っていても、抜け落ちは必ずあるものです。大抵、抜け落ちるぐらいなので重要なものではない可能性が高いですけれども。

 

住所変更をして一年の期間が経っても、郵便局で更新の手続きをすればサービスの延長をしてくれます。

 

 

いつから手続きできる?

 

いつからという厳密な決まりはないようですが、転送サービスに登録をしてから3〜7営業日かかるので、引越し日から逆算して届けを提出するといいでしょう。

 

 

郵便局の窓口以外の住所変更方法

 

直接郵便局へ行く以外にも、ハガキをポストに投函したり、インターネットで転送サービスの手続きをすることができます。電話での連絡はできません。ネットで手続きするならe転居 - 郵便局をご覧ください。スマホからでもできます。

 

但し、窓口と違って本人確認ができないので、ハガキやインターネットで手続きをすると旧住所へ局員の人が事実確認に訪れるか、確認の書類が郵送されるかどちらかの手段で本人確認がされます。その確認がとれてから住所が変更されることとなります。

 

この場合は、引越し前でないと対応しにくいので、郵便局へ住所変更をするのであれば、事前に手続きしておきましょう。

 

 

本人以外でも手続きできる?

 

家族など転居者本人以外の代理人が手続きすることも可能です。その際は、委任状と代理人の本人確認書類が必要になります。

 

 

ゆうちょ銀行の通帳の住所変更も

 

窓口へ郵便物の転送サービスをする際に、ゆうちょ銀行の通帳の変更も同時にしておくと便利です。お届け印と新住所の記載のある本人確認書類、旧住所の通帳があれば変更できます。

 

郵便物の転送サービスの本人確認書類は旧住所のもの、ゆうちょ銀行の本人確認書類は新住所のもの、となっているので通帳の変更は後日行うほうが便利というパターンの人もいるでしょうから、臨機応変に使い分けてください。

 

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